先進的窓リノベ＆子育てエコホーム｜補助金を使った断熱リフォーム

断熱リフォームとは、窓に内窓を付けたり壁や床に断熱材を入れたりすることで、外気温の影響を受けにくくするリフォームを指します。
断熱リフォームに興味はあるけれども、費用が心配…と悩んでいませんか？　
そのようなときには補助金事業を活用すると、リフォームにかかる費用が抑えられるのでおすすめです。

この記事では、断熱リフォームをおこなうとどのようなメリットがあるのか、また補助金を活用してのリフォームでは実際にどのような費用がかかるのかなどを解説します。
得られる省エネ効果額や、活用できる補助金事業なども具体的に紹介しますので、ぜひご参考にしてみてください。

1．断熱リフォームのメリット

まずは、断熱リフォームをおこなうことで得られるメリットを5つ紹介します。

（1）夏すずしく、冬あたたかい快適な暮らし

断熱リフォームをおこなうと外気温の影響を受けにくくなります。
そのため夏でもすずしく、冬でもあたたかい快適な暮らしを送れるようになることがメリットです。
暑さや寒さをガマンする必要がない暮らしは、想像以上に快適です。

室温を一定に保ちやすくなるので家の中の移動が苦でなくなり、どこにいてもリラックスして過ごせるなど、心理的にもプラスの効果を得られます。

（2）省エネで経済的

断熱リフォームにより外気温の影響を受けにくくなると、冷暖房費の節約になるため経済的です。
たとえばLIXILでは、東京都の2階建て住宅のアルミ単板窓に二重ガラスの内窓を付けた場合、年間の電気代が87,820円から65,270円へと、22,550円削減できると試算*しています。

*試算条件はLIXILサイト内にてご確認ください。

壁や床に断熱材を入れれば省エネ効果はより高くなり、さらに光熱費の削減につながるでしょう。

画像引用：LIXIL

（3）地球環境にやさしい

地球温暖化が大きな問題となっているのは、多くの方がご存じでしょう。
このまま温暖化が進めば、集中豪雨や農作物の収量減など、これから生きていく子どもたちによい地球環境を残せません。

そのため今、国をあげてカーボンニュートラル（脱炭素）への取り組みがおこなわれています。
世界の全電力の1割はエアコンが消費しているとされており、断熱リフォームにより冷暖房の設定温度が適切になれば、CO2（二酸化炭素）など温室効果ガスの排出量が減らせます。

（4）結露防止でお掃除ラクラク

断熱がされていない家は、冬になると結露することがデメリットです。
結露はカビも誘発するため、家族がアレルギーを引き起こすことも。

結露は部屋の中の温まった空気に含まれる水蒸気が、冷たい窓や壁に接することで発生します。
断熱リフォームをおこなうと、室内側の窓や壁が冷え込まなくなり室温との差が小さくなるため、結露の心配を軽減できます。
結露しなくなれば、窓枠や壁にカビが生えることもないのでお掃除が楽になるでしょう。

（5）温度差の解消と健康リスク軽減

断熱リフォームによって室内の温度を一定に保てるようになると、健康リスクの軽減につながることもメリットです。
たとえば温度差が解消されると、ヒートショックのリスクが減るといわれています。
ヒートショックとは、気温の急激な変化により血圧が上下し、心筋梗塞や不整脈などを引き起こすことです。
具体的には、あたたかいリビングから冷えた脱衣所・浴室などに移動したときなどに発生します。

断熱リフォームをしたあとには、起床時の最高血圧が平均3.5mmHg低下した、住宅内での活動量も増えたとの調査結果もあります。
家の中の寒暖差が小さくなれば、健康に好影響を与えるのです。

参考：断熱改修等による居住者の健康への影響調査概要

2．窓リフォームと一緒だとお得！補助金を使ったリフォーム例と省エネ効果＆費用相場

家のリフォームは、補助金を活用すると費用を抑えてお得におこなえます。
特に熱の出入りの多くは、窓からおこなわれているため、省エネ効果を期待するのであれば窓リフォームとあわせておこなうことをおすすめします。

ここでは補助金を使ったリフォーム例と省エネ効果、具体的な費用相場などを紹介します。

（1）トイレリフォームと窓リフォーム

掃除しやすい機能を有した節水型トイレ（LIXILサティスSタイプ）に変更し、トイレと洗面室の窓に内窓（インプラスSグレード小×2）を取り付けた場合のリフォーム例です。

リフォーム箇所	補助事業名	費用（工事費別）	補助額
トイレ	子育てエコホーム支援事業	316,000円	22,000円
トイレ・洗面室の窓	先進的窓リノベ2024事業	128,000円	58,000円

上記のリフォームをおこなった場合の省エネ効果額は、合計で約326,000円と算出されています*。

*20年間使用した場合。省エネ効果の算出根拠はこちらからご確認ください。

（2）浴室リフォームと窓リフォーム

高断熱浴槽を使用した浴室「リデア」（浴室乾燥機オプション付き）にリフォームし、さらに浴室と洗面室の窓に内窓（インプラスSグレード中×1・インプラスSグレード小×1）を取り付けた場合のリフォーム例です。

リフォーム箇所	補助事業名	費用（工事費別）	補助額
浴室	子育てエコホーム支援事業	1,430,900円	98,000円
浴室・洗面室の窓	先進的窓リノベ2024事業	209,540円	75,000円

上記のリフォームをおこなった場合の省エネ効果額は、合計で約600,000円と算出されています*。

*20年間使用した場合。省エネ効果の算出根拠はこちらからご確認ください。

（3）キッチンリフォームと窓リフォーム

対面型キッチン「ノクト」（節湯水栓・ビルトイン食洗機・掃除しやすいレンジフード・ビルトイン自動調理対応コンロ付き）にリフォームし、さらにキッチンとリビングの窓に内窓（インプラスSグレード中×1・インプラスSグレード大×2）を取り付けた場合のリフォーム例です。

リフォーム箇所	補助事業名	費用（工事費別）	補助額
キッチン	子育てエコホーム支援事業	1,407,000円	53,000円
キッチン・リビングの窓	先進的窓リノベ2024事業	502,000円	182,000円

上記のリフォームをおこなった場合の省エネ効果額は、合計で約1,036,000円と算出されています*。

*20年間使用した場合。省エネ効果の算出根拠はこちらからご確認ください。

（4）窓だけでもお得！補助額と省エネ効果

断熱リフォームは、水回りとセットにしなくても、窓だけでも補助金の対象となります。
以下は、リビングの掃き出し窓2箇所と、腰高窓1箇所に内窓（インプラスSグレード中×1・インプラスSグレード大×2）を付けたリフォーム例です。

リフォーム箇所	補助事業名	費用（工事費込）	補助額
窓	先進的窓リノベ2024事業	378,000円	182,000円

上記のリフォームをおこなった場合の省エネ効果額は、合計で約180,000円と算出されています*。

*20年間使用した場合。省エネ効果の算出根拠はこちらからご確認ください。

3．断熱リフォームに使える補助金

リフォーム例で紹介したとおり、断熱リフォームでは先進的窓リノベと子育てエコホーム支援事業を併用するのがおすすめです。両事業の概要を紹介します。

（1）先進的窓リノベ

先進的窓リノベは、窓を断熱リフォームすることにより、光熱費の削減や快適性の向上などを実現するための事業です。

補助対象となる人	窓のリフォーム工事をする住宅の所有者等であり、かつ窓リノベ事業者と工事請負契約を結んで窓リフォームをおこなう人
補助対象となる住宅	①既存住宅であること（リフォーム工事の工事請負契約日時点において、建築から1年が経過した住宅または過去に人が居住した住宅） ②戸建て住宅・集合住宅のいずれも対象となる
対象となる工事	①ガラス交換 ②内窓設置 ③外窓交換 ④ドア交換 ※補助額が5万円以上になる場合に限る
対象となる期間	2023年11月2日～遅くとも2024年12月31日までに工事を着手すること
補助上限額	200万円／一戸（開口部ごとにおこなった対象工事に応じた補助額の合計）

※詳細は公式サイトをご確認ください。

先進的窓リノベを活用して断熱リフォームをおこなう場合、窓リノベの登録事業者と工事請負契約を締結する必要があります。
浅野工務店でも本事業を活用したリフォームをおこなっておりますので、お気軽にお問い合わせください。

（2）子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム支援事業は、光熱費などの物価高騰の影響を受けやすい子育て世帯や若者世帯による、新築住宅の取得や既存住宅の省エネリフォームを支援する事業です。
リフォームについては、子育て世帯に限らず、全世帯が対象となっています。

ここでは本事業における省エネリフォームの概要を紹介します。

補助対象となる人	省エネリフォーム工事をする住宅の所有者等であり、かつエコホーム支援事業者と工事請負契約を結んでリフォームをおこなう人
対象となる工事	①開口部（窓やドア）の断熱改修 ②外壁・屋根・天井または床の断熱改修 ③エコ住宅設備の設置 ④子育て改修 ⑤防災性向上改修 ⑥バリアフリー改修 ⑦空気清浄機能・換気機能付きエアコンの設置 ⑧リフォーム瑕疵（かし）保険等への加入 ※①～③のいずれかを必須とし、④～⑧は①～③のいずれかと同時におこなう場合にのみ補助対象となる ※補助額が合計5万円以上になる場合に限る
対象となる期間	①工事請負契約日の期間契約日は問わず、着工までに締結された工事請負契約が対象となる ②着工日の期間 2023年11月2日～交付申請まで（遅くとも2024年12月31日）
補助上限額	原則20万円／一戸（対象工事に応じた補助額の合計） ※子育て世帯・若者夫婦世帯は30万円、さらに既存住宅購入を伴う場合は60万円、長期優良住宅の認定を受ける場合は45万円に引き上げられる ※その他の世帯は、長期優良住宅の認定を受ける場合に限り上限額が30万円に引き上げられる